シミュレーターの使い方ガイド

本シミュレーターは、不動産投資の長期的なキャッシュフロー・利回り・IRRを自動計算するツールです。入力項目の意味を正確に理解し、現実的な数値を入力することで、信頼性の高い投資判断が可能になります。

シミュレーターでできること

📊
CF分析
年次・累計キャッシュフローをグラフで可視化。どの年から黒字化するかが一目でわかります。
%
利回り計算
表面利回り・実質利回り・IRR・CCRを自動計算。複数の指標で投資の魅力度を評価できます。
🔄
感度分析
入居率・家賃下落率・金利を変えた複数シナリオを試算。最悪ケースでの収支も確認できます。
🏠
売却シミュレーション
売却時の手取り額・売却後の累計CFを計算。出口戦略の最適なタイミングを検討できます。
⚖️
物件比較
複数の物件候補を同じ条件で比較。どの物件が投資目標に最も合っているかを数値で判断できます。
📅
長期シミュレーション
最大30〜35年間の長期CF推移を計算。ローン完済後の収益改善なども確認できます。

基本的な使い方フロー

1
物件情報を入力する

物件価格・物件種別・所在地・築年数・建物構造・延床面積を入力します。建物構造は減価償却年数の自動計算に影響します。

2
ローン条件を設定する

頭金(自己資金)・融資金額・ローン金利・融資期間・金利タイプ(変動/固定)を設定します。ローン返済額が月次CFに直接影響します。

3
収入・支出を入力する

月額家賃・入居率・管理費率・修繕費率・固定資産税・火災保険料等を入力します。各項目の意味は下記「主要な入力項目の説明」を参照してください。

4
結果グラフを確認する

年次CF・累計CFのグラフ、各種指標(表面/実質利回り・CCR・IRR)を確認します。月次CFがプラスになっているかを最初に確認しましょう。

5
シナリオを変えて感度確認する

入居率を85%に下げた場合・金利を+1%にした場合など、複数のシナリオで試算し、最悪ケースでの収支が許容範囲内かを確認します。

主要な入力項目の説明

パラメータ説明目安・注意点
物件価格取得する不動産の売買価格諸費用(5〜10%)は別途計上
頭金自己資金として支払う金額物件価格の20〜30%が目安
ローン金利投資用ローンの年利変動1.5〜3%、固定2〜4%が目安
融資期間ローンの返済年数耐用年数以内が基本(木造35年は難しい)
表面利回り満室時の年間家賃÷物件価格入力後、実質利回りとの差に注目
入居率年間を通じた実際の入居割合都市部90〜95%、地方80〜90%が目安
管理費率家賃に対する管理委託費の割合5〜10%が相場(管理委託の場合)
修繕費率家賃に対する年間修繕費の割合新築1〜2%、中古3〜5%が目安
家賃変動率毎年の家賃変化率(下落率)築年数増加により年−0.5〜−1%が一般的
減価償却年数建物の法定耐用年数(または残存年数)木造22年、RC造47年が基本

シミュレーション結果の読み方

年次CF(キャッシュフロー)
毎年の手残り現金。プラスであれば毎年お金が増えている状態。マイナスが続く場合は収支を見直す必要があります。ローン返済中はCFが少なく、完済後に大きく改善するパターンが多いです。
累計CF
投資開始からの累計手残り。「投資回収年数」として、累計CFがプラスになるまでの期間を確認します。一般的に10〜20年での回収を目指す投資家が多いです。
IRR(内部収益率)
投資全体の年換算リターン率。5%以上で魅力的な投資と一般的に評価されます。売却シナリオによって大きく変わるため、売却価格の感度確認も重要です。
CCR(自己資金利回り)
自己資金に対する初年度CF率。レバレッジ効果の評価に使います。10%以上であれば高いレバレッジ効果が得られています。
実質利回り
空室・諸経費を考慮した実際の収益率。表面利回りとの差が大きすぎる場合は経費の見直しが必要です。

活用シーン別のポイント

購入検討時
複数の候補物件をシミュレーターで比較し、IRR・CCR・月次CFで優劣をつけます。感度分析で入居率や金利を悪化させたシナリオでも収支が成立するかを必ず確認しましょう。
複数物件の比較
物件比較ページを活用し、同じ条件で複数物件を並べて比較します。表面利回りだけでなく、実際のCF・IRRで判断することが重要です。
保有後の実績管理
毎月の実際の家賃収入・支出をシミュレーター計画値と比較します。乖離が大きい場合は早期に原因を調査し、対策を取ることが長期運用の成功につながります。

シミュレーターの限界と注意事項

本シミュレーターはあくまで参考値です:シミュレーション結果は入力したパラメータに基づく試算であり、実際の投資結果を保証するものではありません。不動産市場の変動・金利変動・予期せぬ修繕費・自然災害等の要因により、実際の収支はシミュレーション結果と大きく乖離する場合があります。投資判断を行う際は、本シミュレーターの結果を参考としつつ、不動産投資専門のファイナンシャルアドバイザー・税理士・不動産会社等の専門家に相談することを強くお勧めします。